ゴミとして廃棄できない！？ 知って得する家電処分の基礎知識！
2017/12/08
2017/12/13
家電製品と一口に言っても処分方法はさまざまです。中にはゴミとして廃棄できない家電製品もあります。そのため、処分方法が分からず困っている方も多いでしょう。しかし、家電製品は適当に処分すると、場合によっては法律違反として罰金などが科せられるかも知れません。そこで、今回は正しい家電製品の廃棄方法についてご紹介していきます。
この記事を読めば家電製品の処分方法について学ぶことができます。知っておくべき情報を簡潔にまとめてありますので、ぜひ最後までお付き合いくださいね。
1．家電って何ゴミなの？
1-1．基本的には粗大ゴミ
電子レンジや食洗機、空気清浄機、電気ストーブなど、ほとんどの家電製品は「粗大ゴミ」として処分することになります。しかし、中にはゴミとして処分できない「特定品目」の家電もあるので注意しなければいけません。
1-2．特定品目はリサイクル
特定品目、すなわち「テレビ（液晶・プラズマ・ブラウン管）」「エアコン」「冷蔵庫（および冷凍庫）」「洗濯機（および乾燥機）」は家電リサイクル法の対象となります。そのため、ゴミとして処分することができません。自治体の指定する方法でリサイクルを行うか、業者を利用してリサイクルを行う必要があります。
1-3．小型家電は不燃ゴミ
スマートフォン・携帯オーディオプレーヤー・携帯ゲーム機などの小型家電に関しては不燃ゴミで処分するのが一般的です。ただし、平成25年に資源の有効利用を促進することを目的として、小型家電リサイクル法というものが制定されました。そのため、一部の小型家電は不燃ゴミで回収をしていないことがあります。そのような場合には小型家電回収ボックスを利用してください。
2．家電の廃棄方法について
2-1．不燃ゴミの場合
不燃ゴミの場合はお住まいの地域で指定されている「不燃ゴミの日」に集積所へ出すだけです。また、地域によって出す際のルールは異なりますが、多くの場合は集積所に不燃ゴミ用のカゴなどが設置されていますので、そのカゴに入れるようにしましょう。
2-2．粗大ゴミの場合
粗大ゴミとして廃棄する場合は、まず各自治体の粗大ゴミセンターに連絡をしましょう。電話・インターネットの両方から行うことが可能です。ただし、自治体によってはインターネットで依頼できる粗大ゴミの数に上限が設定されていることがあります。引っ越しなどで家電製品以外にもたくさんの粗大ゴミがある場合には、自治体ホームページを確認しておきましょう。
依頼をしたら、回収日時と回収場所を確認します。回収日時は平日の昼間が一般的です。回収場所は一般的には自宅の前、あるいは普段利用しているゴミ集積所などに出しておくことになります。この際には事前にコンビニなどで購入した粗大ゴミシールを貼り付けておきましょう。ただし、自治体によってはシールを張り紙などで代用し、回収日当日に料金の支払いを行う場合もあります。詳しくは自治体ホームページを確認しましょう。
2-3．小型家電リサイクル法対象品目の場合
小型家電リサイクル法の対象品目の場合、前述したように「小型家電回収ボックス」を利用して処分するのが基本です。小型家電回収ボックスは以下のような場所に設置されています。
- 市区役所
- 支所
- 公民館
- コミュニティーセンター
- 図書館
- 大型スーパー
- イベント会場
あくまでも一例なので、自治体によってはこれら以外の場所にも設置しています。詳しくは自治体ホームページを参考にしてください。
2-4．家電リサイクル法対象品目の場合
家電リサイクル法の対象品目の場合は「製品を販売したお店に回収してもらう」か「家電リサイクル券を購入してリサイクルする」のが一般的な方法です。家電リサイクル法の対象品目には販売店に回収義務があります。通信販売やネット販売、テレビショッピング等でも同様です。ただし、引っ越しや販売店の閉店などで購入店に回収依頼できない場合もあります。そのような場合には、郵便局で家電リサイクル券を購入した後、自治体の指定する引き取り場所に持ち込むことで処分することも可能です。また、自力で運搬することが困難な場合には、有料で運搬してもらうこともできます。
3．不用品回収・買い取り業者を利用して廃棄しよう！
前述した廃棄方法のほかに、不用品回収・買い取り業者を利用する方法もあります。業者に関する基礎知識をしっかりと押さえておきましょう。
3-1．業者の探し方と注意点
業者を探す場合、まずは「お住まいの地域+不用品回収」でインターネット検索をしましょう。多くの不用品回収・買い取り業者には対応エリアというものがあるからです。条件の良い業者を見つけてもエリア外だと利用できません。次にエリア内の業者を3社ほどピックアップしましょう。この際に重要なのは、家電製品の知識が高い業者を選ぶことです。不用品回収・買い取り業者は不用品全般を回収している業者と、家電製品や楽器など特定の分野を重視して回収している業者に分けられます。当然、普段から家電製品を専門に回収している業者の方が知識が深いので、正確な査定が期待できるでしょう。そして、それぞれの業者から見積もりを取ってください。提示された見積もりを比較することで、条件の良い業者を見つけることができます。さらに、対応の良し悪しで信用のできる業者なのかも判断しやすくなるでしょう。中には詐欺などを行う悪徳業者も紛れていますので、しっかりと吟味をして選ぶようにすることが大切です。
3-2．回収・買い取りの方法について
不用品回収業者では主に「出張回収」「宅配回収」「持ち込み回収」の3つが選択肢として挙げられます。出張回収はトラック等で自宅まで回収しに来てその場で査定・回収を行う方法です。宅配回収は宅配便で業者に送る方法となります。持ち込みは文字どおり業者の営業者等に直接不用品を持ち込んで引き取ってもらう方法です。
3-3．手数料がかかるケース
出張回収には出張手数料、宅配回収には送料などがかかります。また、出張回収の場合、利用するために特定の条件（～台以上から）を満たさなければいけないことがあるので、確認しておきましょう。
3-4．買い取ってもらえる場合もある？
不用品回収業者の中には買い取りも行っていることがあります。買い取りを希望する場合は事前に業者側に確認をしておきましょう。ただし、買い取ってもらうには以下のような条件を満たさなければいけません。
- 壊れていないこと
- 見た目がキレイなこと
- 需要のある製品であること
特に、壊れていないことは最も重要となります。家電製品は実用品ですから、壊れて使えないものは再販できません。しっかりと正常に作動した上で、傷や汚れなどが少なく、かつ需要のある製品であれば買い取ってもらうこともできるでしょう。たとえば、スマートフォン・タブレット・パソコン・テレビ・高性能ゲーム機などは買い取ってもらえる可能性が高い製品です。
4．パソコン処分本舗が人気な理由とは？
4-1．メリット
パソコン処分本舗のメリットは、何と言っても無料回収サービスです。無料回収対象の製品と同梱（どうこん）することで、無料で宅配回収を利用できます。しかも、対象製品が故障していても問題ありません。さらに、指定サイズのダンボール内に収まれば他のものも処分することが可能です。小型の家電製品などの処分品が複数ある場合には特におすすめします。
また、パソコンなどのように内部に個人データの残ってしまう家電製品に関しては、パソコン処分本舗が責任を持ってデータ消去するので安心です。米国安全保障局や米軍などで使われている削除方式を採用したデリートソフトや、磁気データ消去機器でデータを完全に消去します。さらに専用の破壊機械を使って物理的にもデータを消去しますので安心です。
4-2．送料無料回収の対象品目
- デスクトップパソコン
- ノートパソコン
- タブレット端末
- スマートフォン
- 液晶モニター
- 液晶テレビ
- 高性能ゲーム機（プレステ3～4・Xbox360～oneX・Wii~Switch）
上記のものが同梱（どうこん）されていれば、有料回収の製品もすべて送料の負担なしに無料回収します。
4-3．利用方法
利用法はとても簡単です。まず、処分したい製品をダンボールに入れます。この際、製品が破損しないように新聞紙などの緩衝材を隙間に詰めてください。また、箱や説明書などの付属品があれば付属品も一緒に梱包（こんぽう）をしましょう。後は宅配業者に集荷依頼をしてパソコン処分本舗あてに送るだけです。ただし、パソコン処分本舗では日本郵政・佐川急便以外での着払いは受け付けておりませんのでご注意ください。なお、あて先は「〒189-0011 東京都東村山市恩多町5-32-3 パソコン処分本舗（電話番号：042-306-4800）」となっています。
5．家電製品の廃棄に関するQ&A
Q．不用品回収業者はいつでも利用できるのでしょうか？
A．自治体などを利用して処分すると自由な日時にはならないことも多いですよね。不燃ゴミは日時が決まっていますし、粗大ゴミも日曜日や夜などには利用できません。しかし、不用品回収業者の多くは年中無休です。もちろん、パソコン処分本舗も年中無休ですので、安心してご利用ください。
Q．見積もりにお金はかかりますか？
A．業者によって異なりますが、パソコン処分本舗では見積もりは無料です。気軽にご相談ください。
Q．壊れているものでも回収は可能ですか？
A．業者にもよりますが、パソコン処分本舗では壊れているものでも回収しています。また、前述したように、無料対象製品が壊れていても無料回収サービスを利用することは可能です。
Q．BTOパソコンや自作パソコンでも無料製品の対象になりますか？
A．通常のパソコンと同様、BTOパソコンや自作パソコンでも無料サービスの対象です。もちろん、PCリサイクルマークの有無は関係ありません。
Q．業者とトラブルになったらどうすればいいですか？
A．業者とトラブルになったら「国民生活センター（消費生活センター）」の相談窓口を利用しましょう。国民生活センターは行政の運営する機関なので信頼でき、何より相談に費用が一切かかりません。安心して相談してくださいね。
まとめ
いかがでしたか？ 今回は家電製品の廃棄方法についてご紹介しました。家電製品と一口に言っても家電リサイクル法や小型家電リサイクル法の対象品目とそうでないもの、あるいは自治体の方針などによっても処分方法は変わってきます。まずは、自分が廃棄したい家電製品は何ゴミに分類されるのか、自治体のホームページなどを参考に把握しておくことが大切です。そして、処分方法を選ぶ際には、どの方法を選べば1番良いのかをしっかりと考えておくことも重要となります。今回ご紹介した情報をもとに、後悔しない処分方法を選んでくださいね！
